不動産を売却する方法には2種類あります。
一つが、不動産会社が直接その物件を買い取る「不動産買取」、もう一つが一般に向けて販売活動を行う「仲介」です。
どちらの方法にもメリット、デメリットが存在しますが、今回は不動産買取と呼ばれる方法に適した物件についてご紹介していきます。
どんな不動産を売却する際には不動産買取を選ぶべきなのか、物件の特徴について詳しく見ていきましょう。
不動産買取の特徴とメリット
・条件が悪くても買い取ってくれる
・すぐに現金化できる
・引き渡しまでがスピーディー
・仲介手数料を支払う必要がない
保有物件の条件が悪い場合や、狭小住宅の場合などは、市場に出したとしてもなかなか買い手がつかないことがあります。
そういった場合はいくら不動産会社が販売活動をしても、ずっと平行線のままとなってしまいますので、「すぐに売却したい」とか「すぐに手元に現金が欲しい」と思っている方にとっては辛い状況になってしまうでしょう。
その点、不動産買取だと多少条件が悪く、「販売活動は難しい」と思われる物件でも買い取ってくれ、すぐに売買契約が成立します。
よって、早々に現金化することができますので、離婚や相続などの事情を持っていらっしゃる方でも安心して売却することが可能です。
不動産買取に適した物件の特徴を紹介
メリットを見ると仲介ではなく、不動産買取を行ってもらいたいと思う方も多くいらっしゃるでしょう。
しかし、物件によっては不動産買取よりも仲介を選んだ方がメリットが大きくなる場合もあります。
こちらではどんな物件をお持ちの場合に、不動産買取を選ぶべきかをご紹介していきます。
・整形地ではない物件
・築年数が古い物件
・立地や環境があまり良くない物件
・災害警戒区域に位置する物件
・前面道路の幅が狭い物件
・狭小住宅や敷地が広すぎる住宅
特に「古家」とされる物件をお持ちの場合は、現状のままだと仲介で売却することが非常に困難です。
最近では確かに古家をリフォーム、リノベーションして住むという方法も人気がありますが、あまりにも建物が古い場合は大規模な修繕や建て替えなども必要になるでしょう。
当然、水回りや設置されている設備が古い可能性もありますので、それらも入れ替えるとなるとかなりの金額がかかります。
そうなると結局新築住宅を購入するのと大差ないくらいの費用がかかってしまうこともありますので、あまりおすすめできません。
そういった「手を入れなければ売れない」物件に関しては、仲介よりも不動産会社に買い取ってもらった方が安心ですし、あなたの負担は大幅に軽減されます。
また、日本は地震大国であるとともに、台風や豪雨などの被害も大きい国です。
そういった背景から、ハザードマップを確認して家を購入するといった方も多いと思いますが、もし保有物件が災害警戒区域に所在している場合には注意が必要です。
災害警戒区域とは「災害時に被害を受けるかもしれない」ということを示唆していますので、そういった事を考慮すると、当然買い手が遠のいてしまう可能性があります。
そういった心配も不動産買取では必要ありませんので、ハザードマップで引っかかるであろう物件をお持ちの場合も一度ご相談することをおすすめします。
まとめ
不動産としてあまり条件が良くない物件や需要が低い物件をお持ちの方は、仲介で買主を探すよりも不動産買取の方がてっとり早く確実な方法だと言えます。
早く売却したいという方や、今回ご紹介した条件に当てはまる方はぜひ不動産買取を検討してみてくださいね。
